マクセルの山田將之氏が法政大学の「CSR論Ⅱ」に登壇

人手不足の製造現場ニーズに応える全固体電池

　講義の冒頭、日本の生産年齢人口が2030年に7,000万人を割り込み、社会システムの維持が困難になる「2030年の壁」が提示されました。山田氏は、人手不足を補うために自動化（FA化）を進めても、その維持のために保全員が必要になり、「作れば作るほどメンテナンス負荷が増える」という矛盾を指摘します。特に産業機械に無数に使われているバックアップ電池（※）の交換が現場の大きな負荷となっており、高所作業による労災リスク、交換失敗によるライン停止（自動車工場では1時間で1億円規模の損失とも言われる）、現在使われている電池の安全性懸念や大量廃棄など、「電池の問題が経営課題に直結する」と語られました。

　それに対するマクセルの解が、固体電解質を用いることで耐熱・長寿命を実現した全固体電池による「メンテナンスフリー化」です。

アナログコア技術を活かし、社会課題解決に資する製品開発

　続いてマクセルが全固体電池を開発するに至った、技術的系譜をお話いただきました。社名「Maxell」は創業製品である乾電池のブランド名に由来します（ Maximum Capacity Dry Cell＝最高の性能を持った乾電池）。世界初や日本初の製品を立ち上げてきた競争力の源泉は、電池やそれに続くカセットテープ事業で培った「混合分散（まぜる）」「精密塗布（ぬる）」「高精度成形（かためる）」というアナログコア技術。現在の主力事業であるリチウムイオン電池、そして次世代を担う全固体電池もこの3つの技術の融合から生み出されたことを動画も交えて解説されました。

　それと同時に、マクセルの製品開発が自社技術のアウトプットだけでなく、社会のニーズに対応する形で進められてきたというお話が印象的でした。全固体電池も「世の中から電池交換作業を無くす」という使命感のもと、「105℃の高温環境で10年もつ」という開発ターゲットに向けて材料や外装などの試行錯誤を重ねられ、寿命予測で105℃環境で10年後に50%以上の容量を達成し世界初の量産化を実現された経緯が語られました。

電池廃棄ゼロ、永久電源の実用化に向けて

　現在、多少高価でもその利点から数年で投資回収でき、廃棄物などの削減効果でカーボンニュートラルにも貢献できる、と産業用ロボットのエンコーダ（センサー部品）やSUBARU、京セラの工場でFA機器のバックアップ電源として採用されているそうです。加えて発電素子が一体となったワイヤレス通信モジュールによる電池交換フリー、全固体電池の大型化、耐熱性の向上（150℃）など、さまざまな挑戦についても語られました。